【障がい者雇用】発達障がいのある方が就活を成功させるコツを解説

発達障がいのある方が就職活動をするとき、決めるべきことは山積みです。

同じ企業であっても、正規雇用・非正規雇用・障がい者雇用枠など、雇用枠の選択肢も多いため、どの雇用形態へ応募すべきか悩む方も少なくありません。

今回は発達障がいのある方に向けて、改めて基礎知識を押さえたうえで、就活を成功させるコツ・就労中に気をつけることを紹介します。

「発達障がい」とは？

先天的に脳機能の一部の働きが要因となり障がいが見受けられる状態のことを「発達障がい」といいます。代表的な症状に、「自閉スペクトラム症（ASD）」・「注意欠陥多動性障がい（ADHD）」・「学習障がい（LD）」などが挙げられます。

特徴は、対人関係やコミュニケーションに対する弊害が生じやすい・行動や興味に対する弊害が生じやすい・落ち着きがなく不注意になりやすいなど、様々な種類に分類され、症状に個人差が大きいことも特徴の一つです。共通して見られる症状としては、得意なこと・不得意なことへの差が大きい傾向にあるとも言われています。

発達障がいのある方が働く時は、自身の得意なことや不得意なことを理解しておくことが大切です。自身の能力を活かせる業務内容であるかどうかを見極めることで、就活の際も有利になるでしょう。

自閉スペクトラム症（ASD）の特徴

• 対人関係への障がい
• コミュニケーションに対する障がい
• 行動や興味に対する偏りが見受けられる障がい

注意欠陥多動性障がい（ADHD）の特徴

• 不注意が多い
• 行動に落ち着きがない

学習障がい（LD）の特徴

• 知的発達に遅れがないものの、特定の能力（読み書き・計算等）が劣っている

発達障がいのある方が就活を成功させるコツ

では、発達障がいを抱える人が就活をする際に何を大切にしたら良いのでしょうか？コツを抑えて就活をすることで、自身にあった職場や働き方を見つけることができます。

ポイント1：雇用枠は「障がい者枠」にするのか？「一般枠」にするのか？

障がい者雇用枠と一般雇用枠のどちらで求人に応募するのかを先に決めておきましょう。

自身の得意なことを活かせる職種・業務に就きたい場合には、求人数に制限のない一般雇用枠を選ぶと良いです。ただし業務に不得意な部分が出ないような環境で働きたい場合には、企業側からのサポートや理解を得やすい障がい者雇用枠がおすすめです。

関連ページ：障がい者雇用とは？障がいのあるITエンジニアが知っておきたい基礎知識

しかし、どちらにしてもメリットとデメリットがあるため、自分がどの部分を優先して働きたいかで検討しましょう。

一般雇用で入社後に症状の悪化などによって、就業が困難になった場合に、障がい者雇用へ変更できるケースもあるため、その点も考慮し自分にあった雇用契約で探すと良いでしょう。

関連ページ：障がい者雇用と一般雇用の違いは？それぞれの特徴を比較解説

ポイント2：正規雇用と非正規雇用のどちらを選ぶか？

給与面や雇用の安定などのメリットを優先したい場合には、正規雇用を選ぶ方が良いでしょう。また正規雇用は求人内容の制限がないため、自分の希望に沿った職種や業種に就くことも可能です。

しかし、正規雇用を選ぶ場合には、時短勤務など働き方に融通を利かせることが期待できない点において、事前に理解しておく必要があります。

一方で非正規雇用の場合には、働き方に融通が利きやすくなります。正規雇用と比較すると重要性の高い業務や責任を伴う業務は少なく、精神面においてもゆとりを感じやすいでしょう。

だたし、給与面においては正規雇用と比較すると昇給の可能性は低く、有期雇用のケースが多いため安定を求めることは期待できないことが多いです。

障がい者雇用は正規雇用が期待できない？

障がい者雇用枠の多くは、正社員の求人が少なく、基本的には契約社員の雇用形態をとっている企業がほとんどです。契約社員からスタートしても、業務姿勢や成果に応じて期間の延長や正規雇用になれる場合があります。

そのため、初めは正規雇用にこだわらず、非正規雇用を選択して職場環境や業務に馴染むことを優先する方もいます。自分が希望する働き方や適性に応じてどちらを選択するか見極めると良いでしょう。

ポイント3：正社員登用制度の有無を事前に確認しておく

障がいを抱える方が障がい者雇用の求人では、正社員として採用されることは難しい場合があります。なぜならば、契約社員での求人数の方が多いためです。

そのため、障がい者雇用枠で就活を行い、正社員採用をめざす場合には、正社員登用制度を設定しているか否かを事前に確認しておきましょう。

また、就活当初は正社員が念頭になくても、時間の経過とともにめざしたくなるケースもあるかもしれません。その際、就業している企業側に正社員登用の制度がなければ、雇用形態を移行することはできません。

将来的に働き方の可能性を広げるためにも、先行して確認しておいて損はないでしょう。

ポイント4：自分の症状の特性を理解しておく

冒頭でも記述した通り、発達障がいの種類は多様です。症状も個人差があり、人によって興味の移り変わりが激しく不注意になりやすい傾向にあったりと、得意・不得意は変わることもあります。

自分の症状に合わせて、業種や職種、社風への向き不向きも変わってきます。特性によって事務作業が向いていたり、クリエイティブな仕事に向いていたりするため、まずは自分自身が症状や特性を理解することが重要です。

発達障がいのある人が就労中に気をつけること

入社後に一番気をつけるポイントは、周囲へ自分の障がいへの理解をいかに増やしていくかです。得意・不得意なことや症状について、可能な範囲の方へ伝えておきましょう。

伝える場合には、なるべく具体的に伝えると良いでしょう。例をあげると、「口頭での指示への理解は不得意だが、紙面上への指示については問題なく作業ができる」などです。

また、一般的に重要とされている「報連相」に関しても、発達障がいのある方は、より一層大事にしましょう。問題が生じた場合や、作業進行中に困っていることなどを同僚や先輩、上司に密に報告しておくことで、トラブルを事前に防ぐことができます。状況によっては、周りからの協力も得やすくなるでしょう。

まとめ

今回は、発達障がいを抱える方が就活をする上でのポイントを紹介しました。

発達障がいは、表面上には見えない障がいであり、人によって症状も様々なため、まずは自分自身が障がいについて理解をしておく必要があります。自分に向いていることは何なのか、何が不向きなのかを理解しておくことで、業種によっては適性を活かして活躍することも可能です。

適切に周知しておくことで周囲のサポートも得やすく、自分にとって働きやすい環境で従事することができるでしょう。ただし、周知によるデメリットもあるため、場合によって注意が必要です。