AIの開発も進むIT業界では、引き続きエンジニアへの需要が高まっています。なかには障がい者雇用枠を設け、障がいのある求職者を採用する企業も少なくありません。
今回は、IT業界で障がい者雇用制度を利用して転職したいエンジニアのために、障がい者雇用における転職の流れや、IT業界における転職のポイントを紹介していきます。
▼目次
転職時に障がいをオープンにする？クローズにする？
障がいのある方が転職する際、まず初めにポイントになるのが「障がい者雇用枠」と「一般雇用枠」のどちらの雇用枠で応募をするのかです。
自身が抱える障がいをオープンにして就労（障がい者雇用枠）するのか、それとも、クローズ（一般雇用枠）にして就労するのかは、とても重要なポイントになります。
関連ページ：障がい者雇用とは？障がいのあるITエンジニアが知っておきたい基礎知識
障がいをオープンにして働く際には、障がい者雇用枠で採用されることが前提です。その場合には、「障害者手帳」を保有しておくことが条件になるため、転職時に保有していない場合には、取得する必要があります。ただし手帳を持つからといって、必ず障がい者雇用枠で就労しなければいけないというわけではありません。
障がい者雇用枠で採用されると、障がいに対する配慮やサポートを企業側から受けることができるため、無理のない範囲で業務に従事できます。例えば、時短勤務や、通院に合わせた出勤日の調整など、中々相談しづらい勤務条件においても相談がしやすくなるでしょう。しかし、障がい者雇用の枠数は一般雇用の枠数と比較すると少なく、また、正社員からのスタートの求人が少ないというデメリットもあります。
一般雇用枠での採用の場合は、職種・キャリア形成・給与面など条件に近しい求人が多くありますが、入社後に障がいに対する配慮は受けにくいです。
関連ページ：障がい者雇用と一般雇用の違いは？それぞれの特徴を比較解説
自分がどのような環境・条件で働きたいのか、優先順位をつけて決める必要があります。
障がい者雇用枠で転職する流れ
障がい者雇用枠で転職活動をおこなう際の流れを解説します。この流れはIT業界に限らず、どの業界においても基本は共通です。
自己分析して、適性や強みを整理
まず自己分析をおこないましょう。どのような作業の業務であれば自分に向いているのか、逆にどのような作業の業務であれば自分に不向きなのかを冷静に整理します。
どのような環境であれば無理なく働くことが可能なのかも、自分なりに分析しておくことも必要です。就労する上で、勤務時間が大事なのか、環境が大事なのか優先順位をつけながら整理しましょう。
自身の障がいの特性や保有しているスキル、発揮できる能力などを分析しておくことで、スムーズな転職活動が実現しやすくなるはずです。
求人探しと企業研究
自己分析が無事完了したら、実際にどのような求人があるのか検索してみましょう。
求人検索の方法には、お近くのハローワークを利用するほかに、障がい者雇用の専門のエージェントやサイトも活用できます。興味のある企業があった際には、内定率をあげるために、企業研究をしっかりと行うこともおすすめです。
障がい者雇用枠は求人数が少ない傾向にあるため、魅力的な求人を見つけた場合には、事前準備をしっかりとおこなうことで採用の成功率を上げられます。企業研究を通して、どのような準備が必要かをリストアップしましょう。
企業によっては、適性検査を実施しているところもあります。試験があることも想定して、準備しておくこともおすすめです。
必要書類の事前準備
企業研究で情報を集めたら、次はその情報にもとづいて必要な書類を準備します。
特に人気のある企業の求人は多くの応募がくるため、早期に募集が終了するケースもあります。気になる求人を見つけてから応募書類の準備を行っても、間に合わない可能性もあるでしょう。
かといって急いで準備を行って、本来伝えたい自己PRができていない状態で提出してしまっては意図しない結果になります。いざという際に慌てなくてもいいように、最低でも履歴書や職務経歴書などは、事前に準備しておくようにしましょう。
本番を想定した面接の練習
障がい者雇用枠であっても、面接は実施されます。
面接は、働くことに対しての意欲など自己PRができる場でもあります。自分がどのような人間でどのようなことができるのかをしっかりとアピールできるように、本番を想定した練習をおこなっておくと良いでしょう。
関連ページ：障がい者雇用枠とは？特徴とメリット・デメリットを解説
転職するなら押さえたいIT業界とエンジニアの基本
障がい者雇用枠を使う場合でも、IT業界で転職するなら、業界の基本を押さえておく必要があります。ここではおさらいとして、IT業界とエンジニアの基礎知識を確認しましょう。
IT業界とは？エンジニアとは？
情報技術を意味する「Information Technology」に関わる業界をIT業界と呼びます。HP制作やアプリ制作などの「インターネット・Web業界」や、顧客データなどのビッグデータの管理などをサービスとして提供する「情報処理サービス業界」・「ソフトウェア・ハードウェア業界」が存在しています。
情報技術に関するスキルや知識を使って、システムを設計・構築・運用する人材がITエンジニアです。
なお一般にエンジニアには工学系・化学系など多数が存在しますが、IT業界で「エンジニア」といえば基本はITエンジニアのことだと考えてよいでしょう。
ITエンジニアの種類
一言でITエンジニアと言っても、「開発系」のエンジニアと「インフラ系」のエンジニアに分類され、さらに担当する領域によって呼び名も業務内容も異なります。ただし同じ職種名でも、実際に担当する業務は企業によって異なるほか、場合によっては幅広い業務を任される場合もあるため、注意が必要です。
- 開発系エンジニアの例
システムエンジニア（SE）、プログラマー、Webエンジニア、アプリケーションエンジニア、ソフトウェアエンジニア、テストエンジニア（QA）、ブリッジエンジニア、AIエンジニア、組み込み系エンジニア、Webデザイナー
- インフラ系エンジニアの例
ネットワークエンジニア、サーバーエンジニア、データベースエンジニア、セキュリティエンジニア、クラウドエンジニア
関連ページ：エンジニアの仕事内容は？障がい者雇用枠で働く上でおさらいしたい基本
IT業界で障がい者雇用枠を使って転職するポイント
エンジニアがIT業界で障がい者雇用枠を利用しての転職するためのポイントを紹介します。
どのポジションで活躍したいのかを明確に
一言でITエンジニアといっても様々な分野に区分され、担う業務も異なります。Web上で閲覧できる動きを可能にするエンジニアなのか、データベースを構築するエンジニアなのか、システムの環境整備を担当するのかでは、業務内容も今後のキャリアも変わってきます。
既にスキルを保有している方は、能力を活かせる分野を選ぶと、スムーズに転職できるでしょう。エンジニアの場合は、引き続き専門分野が近いエンジニア職を探すことで、スキルや経験を活かしやすいです。
関連する資格を取得する
既に業界を経験している方であっても、自身の知識やスキルを証明できる資格を取得するのも有効となりやすいです。
IT業界に関連する資格には、「基本/応用情報技術者試験」や「CCNA/ CCNP」・「LPIC/ LinuC」・「AWS認定資格」などがあります。
どれでもよいわけではなく、ご自身の専門分野に近いものを選んで取得することで、採用の確率を上げられます。
転職エージェントや専門サービスを活用する
IT業界に精通している転職エージェントや、転職専門サービスを活用してみるのもおすすめです。
専門のエージェントやサービスであれば、業界内のさまざまな求人案件を持っているため、希望にあった条件で探しやすくなります。どのような人材が採用されやすいのか、的確なアドバイスを受けることができるため、各サービスの詳細を確認してみましょう。
関連ページ：障がい者雇用でITエンジニアが働くメリットは？転職成功の秘訣を紹介
まとめ
今回は、IT業界におけるエンジニアとして障がい者雇用枠で転職を成功させるポイントと、エンジニア職について紹介しました。障がいをオープンにして働くことで、無理のない範囲・環境で働けるよう配慮してもらいやすくなります。
転職を成功させるには、自身の状況や強みを自己分析し、事前準備することが大切です。さらにIT業界は、流行が変わりやすいという特性も持っているため、引き続きエンジニア職を探す際には、常にスキル向上が求められる点にも注意が必要でしょう。
